8.なぜ採用強化してもデジタル人財があなたの会社になかなか入ってこないのか？

「社長、それは対象の人財にとって御社が魅力ないからです」

　人財がとれない。その問題を解決させるために、企業は当然努力をしなければなりません。ところが、ここを怠ることで、採用も定着もうまくいかない企業が山ほどあるのが事実です。どういう会社ならデジタル人財にとって魅力的に映り、共に同じ目的に向かって走れるのか。それを知り尽くしているからこそ、逆にどんな問題を解決しなければならないのか、今回は記述していきたいと考えます。

▶なぜデジタル人財が獲得できないか、御社が抱えているかもしれない6つの問題

①経営陣の熱量を感じない
②CI（コーポレートアイデンティティ）がダサい
③やりたいことが明瞭じゃない
④報酬額が見合っていない
⑤社内にデジタルを理解している人がいない

①経営陣の熱量を感じない
⇒一番の問題はこれです。会社を根本的に変えていける力を持つ有能な人財が最初に考えるのはどのような障壁があるか、です。社長だけでなく、経営陣全体を見た時に頭が固く、従来の仕組みから変えたくないと意固地な役員がいらっしゃったりするケースは非常に敬遠されやすいです。ましてや社長がそんなに必要性を感じていない、熱く理想を語れないとなってしまえば、言うまでもなく魅力的ではありません。「やらなくてはならないというのは頭ではわかっているが、まだ何をやっていいのかよくわからない」みたいな状態でしたら、そもそも採用を促進せずにこの課題を解決する方が先でしょう。当然のことですが、一番の原因はいつでも経営陣です。

②CI（コーポレートアイデンティティ）がダサい
⇒コーポレートアイデンティティ、いわゆるロゴやホームページに見られるデザインが前時代的ものであるケースや、企業の哲学を反映させた企業理念や行動指針（もしくは今だったらMVVなどと言ったりもしますが）が共感できない陳腐化されたものだったりするケースは採用難易度がかなり上がってくると感じています。実際に取り組みさせていただいている企業でも、コーポレートサイトやロゴを始め、フルリニューアルして未来のために変化していくのだというメッセージを公的に表明する企業様は多いです。こうすることにより、会社として新しい取り組みをしていこうとしているというのを人財に理解してもらうのも必要なことだと感じます。

③やるべきことが明瞭じゃない
⇒何のために誰を必要としているのか明瞭ではない求人広告、そして面接で会った人事担当者や経営陣もやはり曖昧、こんなことになっているとなかなか難しいと想います。でも、それはそうだと想いませんか？　他の求人広告では「●●という仕事を▼▼という形で■■円でやってほしい」という内容が基本的には多いはずです。なのに、デジタル人財の求人だけはなぜかふわっと出してもいいと考えてしまう、いやそう考えているわけではないのかもしれませんが、経営陣も人事担当も理解不足な仕事に対して理解不足なまま求人を出すという愚行を行っていることが論外だという話です。不明瞭にならないように「何をするために誰が必要か」ということを、ぜひ私たちのような専門家に共に検討し、確信犯で採用活動を行っていきましょう。

④報酬額が見合っていない
⇒これは非常に多いケースです。有能な人材が年収600万円以下で採用できると想ったら大間違い。もちろん各スキルごとに適切な報酬は違いますので、それぞれ必要なポストに対して必要な報酬を設定できるように市場の状況を知りましょう。更に、前述したように魅力が不足していればしているほど、報酬を上げることで惹きつけるしかないと想います。自社と市場の状況から正しい報酬額を設計できるように検討しましょう。それぞれのポストに対して効果的な手法などは過去の記事にも記述していますが、それぞれ違うので報酬だけでなく同じように戦略設計が必要です。

⑤社内にデジタルを理解している人がいない
⇒③のところでもこの問題から出てくる内容を記載させていただきましたが、そもそもこの状態での採用はかなり難航します。よっぽど経営陣の熱意を感じる場合以外は、自分から何も土壌が整っていないところに飛び込みたいとは考えないと認識してください。オススメは社外人材で問題ないので、CDO（最高デジタル責任者）やCMO（最高マーケティング責任者）、CTO（最高技術責任者）などを立ててしまい選考にも参加させるというのが望ましいです。私も数社でCDOを社外人材として参画しましたが、大きく状況を変化させることができます。ぜひ最初の一歩をうまく創るために社外人材の登用をご検討ください。

⑥働く環境や制度が前時代的
⇒リモート勤務ができない、フレックスには対応できない、などなどがんじがらめになりすぎているとなかなか有能な人財は採用できないというものです。一方で、そういった人財を採用するために、会社の規律などを変更しすぎてしまったり、既存社員はダメなのに新規の人財のみえこひいきするような施策を行ってしまうと、それはそれで組織に亀裂が入ってしまう可能性があります。大事なのはバランスですので、ぜひこれからの組織に最適な勤務環境や社内制度を設計しましょう。会社がいい方向に変化するチャンスだと考えるのが吉です。

　業界や業態などはあまり関係ないので、それを言い訳にするのはやめましょう。どんな業界だったとしても新しく創り上げていくこと、新しく変えていくことを楽しめる人財はたくさんいます。ただ、中途半端な取り組みをするような企業や、熱量のない経営陣と仕事したくないと想うだけなのです。有能な人財が集まらない企業になってしまえば、そもそも企業の存続がありえないということは誰がどう考えてもわかることだと考えます。これはデジタル人財に限った話ではなく、有能な人財すべてに当てはまる話ですので、当てはまるとお考えになられた方は危機感を持って取り組んでいただければと想います。